000000中国米国199520002005201020152020199520002005201020152020（注）縦軸は、各年（各マーカーに対応）において、日本のサプライチェーン上に米中各産業が表れる回数（PTF）を、国際産業連関表における日本の各産業産出額を基に加重平均を行い、国別に積み上げたものを示す。横軸は日本における中間投入において米中を源泉とする付加価値シェア（TiVAシェア）を示す。（縦軸：PTF指標）（％）00.04.03.02.01.0600500400300200100199520002005201020152020199520002005201020152020（注）縦軸は、各年（各マーカーに対応）において、日本の「コンピュータ、電子機器、光学機器産業」のサプライチェーン上に米中が表れる回数（PTF）を国別で積み上げたものを示す（加重平均は行っていない）。横軸は日本の「コンピュータ、電子機器、光学機器産業」における中間投入において米中を源泉とする付加価値シェア（TiVAシェア）を示す。（縦軸：PTF指標）（％）00.030.020.010.025.015.05.0800900600700500400300200100中国米国ＳＰＯＴ 地政学リスク・サプライチェーン分断の評価（図表 16）日本の「繊維、繊維製品、皮革、履物産業」における各国依存度（2020）（図表 19）日本の対米・対中依存度の推移（1995〜2020）（図表 17）日本の「コンピュータ、電子機器、光学機器産業」における各国依存度（2020）（図表 20）日本の「コンピュータ、電子機器、光学機器産業」における対米・対中依存度の推移（1995〜2020）（図表 18）日本の「その他輸送機器産業」における各国依存度（2020）（縦軸：PTF 指標）1,200（注） 縦軸は、日本の各グラフそれぞれの産業のサプライチェーン上に各国各産業が表れる回数（PTF）を国別で積み上げたもの、横軸は、日本の各グラフそれぞれの産業における中間投入において、各国を源泉とする付加価値シェア（TiVA シェア）を示す。各産業において量的或いは頻度的依存度の高い主要な国のみ抽出している。（出所）OECD「Trade in value-added（TiVA）」、OECD「Pass-through frequency（PTF）」（出所）OECD「Trade in value-added（TiVA）」、OECD「Pass-through frequency（PTF）」1,000800シンガポールシンガポールドイツドイツ韓国韓国ベトナムベトナムタイタイイタリアイタリア米国米国台湾台湾フランスフランスインドインドインドネシアインドネシアバングラデシュバングラデシュ600400200102030900800中国7006005004003002001004050600中国500フランス400ドイツ300イタリア韓国200100カナダ30（％）（縦軸：PTF 指標）（％）（縦軸：PTF 指標）（％）中国ロシアロシアドイツドイツベトナムベトナムシンガポールシンガポール米国米国台湾台湾タイタイオーストラリアオーストラリア韓国スイススイスマレーシアマレーシアアイルランドアイルランド1020米国シンガポール英国ロシア台湾オーストラリア102030ファイナンス 2025 Sep. 31・日本の製造業のうち対中依存の高さが見られた「繊維、繊維製品、皮革、履物産業」、「コンピュータ、電子機器、光学機器産業」について、世界各国への依存度合を確認したところ、いずれの業種においても、量的・頻度的に、中国への依存度が突出して高いことがわかる。（図表 16、17）・日本の製造業のうち対米依存の高さが確認された「その他輸送機器産業」へ着目してみると、量的には米国への依存度が他国と比べて高いことがわかる。なお頻度的には、中国への依存度が最も高く、米国への依存度合はフランスやドイツなどその他の国と比べても、同程度である。（図表 18）・我が国におけるサプライチェーン上のリスクについて分析する上で、依存度という観点から実態を把握したところ、日本が多くの輸入を行っている中国と米国について、量的・頻度的いずれの観点においても依存度が高いことが確認された。・1995 年以降の長期的な趨勢としては対中では頻度的依存、量的依存ともに大幅に増加している一方で、対米に関しては、量的依存が増加した一方で、頻度的依存は減少している。（図表 19）・対中依存度について、日本の業種別では、重要物資である半導体などを含む「コンピュータ、電子機器、光学機器産業」などにおいて高くなっており、こちらの業種では長期的な対中依存増加と対米依存低下が確認された。（図表 20）・以上の通り、PTF と TiVA を用いて、貿易統計では把握できない新たな観点からサプライチェーンリスクを分析してきた。ただし、国際産業連関表における部門分類の粗さや製品代替可能性に関する情報が含まれていない点などには注意が必要であろう。地政学リスクについて分析する上では、貿易統計、TiVA、PTF などマクロ的観点からサプライチェーンリスクを捉え、その上で個別の貿易状況を分析する、といったミクロ的アプローチにより補完することが重要と考える。まとめ日本の製造業における量的・頻度的集中リスク
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