＊1） 「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」と定義されている。食事についても、オーガニック食品が流行し、外食・中食産業では栄養バランスや糖質制限など健康を意識したメニューが多く提供されるようになった。日本政策金融公庫の「食の志向調査」では、健康・経済性・簡便化・安全・手作り・国産・美食の選択肢の中から2項目まで回答する形で調査を行っているが、健康志向と回答した割合は平成31年（2019年）1月に46.6％と過去最高となった（図8）。一方、食品群別摂取量をみてみると、平成に入ってからでも肉類の摂取は1.4倍と急増、その分、魚介類の摂取は大きく減少している。健康志向のイメージに直結する野菜類については、平成7年（1995年）以降ほぼ横ばいである（図9）。平成13年（2001年）からは健康寿命＊1の公表が開始された。健康でない期間が殆ど変化していないことには留意する必要があるものの、公表開始時から15年間で、男性は69.4歳から72.1歳と2.7年延伸、女性で72.7歳から74.8歳と2.1年延伸した（図10）。また、健康寿命の延伸と同様に、シニア層の体力テストの結果は向上している。平成11年（1999年）と平成29年（2017年）を比べると、男女共に5歳程度若返っている（図11）。本年6月に閣議決定された「成長戦略フォローアップ」において、「2040年までに健康寿命を男女とも3年以上延伸し、75歳以上とすることを目指す」ことをKPIとし（図10）健康寿命と平均寿命平成健康寿命健康でない期間平均寿命（歳）平成健康寿命健康でない期間平均寿命（歳）（年）（年）男性女性（出所）厚生労働省「簡易生命表」、厚生科学審議会資料（図8）食の健康志向35.0 46.5 42.9 45.7 46.6 05101520253035404550（％）（注）食の志向として、健康と答えた人の割合（２つまで回答可）（注）食の志向として、健康と答えた人の割合（2つまで回答可）（出所）日本政策金融公庫（図9）食品群別摂取量平成肉類野菜類魚介類（年）（出所）厚生労働省「国民健康・栄養調査」（平成年）（出所）厚生労働省「国民健康・栄養調査」34 ファイナンス 2019 Aug.ＳＰＯＴ
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