| 当座比率 | ＝ | 現金・預金＋受取手形＋売掛金＋有価証券 | ×100 |
| 流動負債 |
| 流動比率 | ＝ | 流動資産 | ×100 |
| 流動負債 |
| 固定比率 | ＝ | 固定資産 | ×100 |
| 純資産 |
| 自己資本比率 | ＝ | 純資産−新株予約権 | ×100 |
| 総資本 |
| 総資本営業利益率 | ＝ | 営業利益 | ×100 |
| 総資本(期首・期末平均) |
(注) 期首・期末平均とは当年度調査における前期末と当期末の計数の平均である。
| 総資本経常利益率 | ＝ | 経常利益 | ×100 |
| 総資本(期首・期末平均) |
| 自己資本経常利益率 | ＝ | 経常利益 | ×100 |
| 純資産−新株予約権(期首・期末平均) |
| 売上高営業利益率 | ＝ | 営業利益 | ×100 |
| 売上高 |
| 売上高経常利益率 | ＝ | 経常利益 | ×100 |
| 売上高 |
| 総資本回転率 | ＝ | 売上高 | |
| 総資本(期首・期末平均) |
| 有形固定資産回転率 | ＝ | 売上高 | |
| 有形固定資産(建設仮勘定を除く)(期首・期末平均) |
| 棚卸資産回転期間 | ＝ | 棚卸資産(期首・期末平均) | |
| 売上高÷12 |
| 売上債権回転期間 | ＝ | 受取手形＋売掛金(期首・期末平均) | |
| 売上高÷12 |
| 買入債務回転期間 | ＝ | 支払手形＋買掛金(期首・期末平均) | |
| 売上高÷12 |
| 信用供与率 | ＝ | 受取手形＋売掛金＋受取手形割引残高 | ×100 |
| 支払手形＋買掛金 |
| 手元流動性 | ＝ | 現金・預金＋有価証券(期首・期末平均) | ×100 |
| 売上高 |
| 借入金利子率 | ＝ | 支払利息等 | ×100 |
| 短期・長期借入金＋社債＋受取手形割引残高(期首・期末平均) |
| 減価償却率 | ＝ | 減価償却費 | ×100 |
| その他の有形固定資産＋無形固定資産＋減価償却費 |
| 配当率 | ＝ | 中間配当額＋配当金 | ×100 |
| 資本金(期首・期末平均) |
| 配当性向 | ＝ | 中間配当額＋配当金 | ×100 |
| 当期純利益 |
| 内部留保率[平成18年度調査以前] | ＝ | 当期純利益−(中間配当額＋配当金＋役員賞与) | ×100 |
| 当期純利益 |
| 内部留保率[平成19年度調査以降] | ＝ | 当期純利益−(中間配当額＋配当金) | ×100 |
| 当期純利益 |
(注) 役員賞与は、平成18年度調査以前では利益処分項目として内部留保率の計算式に組み込まれていたが、平成19年度調査以降は費用項目として調査を行っていることから、計算式には組み込まれていない。
| 付加価値率 | ＝ | 付加価値額 | ×100 |
| 売上高 |
[平成18年度調査以前]
付加価値額＝営業純益(営業利益−支払利息等)＋役員給与＋従業員給与＋福利厚生費＋支払利息等＋動産・不動産賃借料＋租税公課
[平成19年度調査以降]
付加価値額＝営業純益(営業利益−支払利息等)＋役員給与＋役員賞与＋従業員給与＋従業員賞与＋福利厚生費＋支払利息等＋動産・不動産賃借料＋租税公課
(注) 役員賞与は、平成18年度調査以前では利益処分項目として調査を行っていたため付加価値額算出の計算式に組み込まれていなかったが、平成19年度調査以降は費用項目として調査を行っていることから、計算式に組み込まれている。また、従業員賞与は、平成18年度調査以前では従業員給与に含めて調査を行っていたが、平成19年度調査以降は従業員給与に含めず単独項目として調査を行っている。
| 従業員１人当たり付加価値額(労働生産性) | ＝ | 付加価値額 | |
| 従業員数 |
| 労働装備率 | ＝ | 有形固定資産(建設仮勘定を除く)(期首・期末平均) | |
| 従業員数 |
| 設備投資効率 | ＝ | 付加価値額 | ×100 |
| 有形固定資産(建設仮勘定を除く)(期首・期末平均) |
